ニュース一覧
- お知らせ
2024.07.17
【7/30開催】「東大IPC×フェムトパートナーズ共催:カーブアウト・MBOスタートアップ勉強会」に当社代表の岡本が登壇します
ゴウリカマーケティング株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:岡本賢祐)は、2024年7月30日(火)に開催される「東大IPC×フェムトパートナーズ共催:カーブアウト・MBOスタートアップ勉強会」にて、当社代表の岡本賢祐が講演を行うことをお知らせいたします。
- お知らせ
2024.07.16
販促物管理ツール「Go Works(ゴーワークス)」バージョンアップにより販促活動支援を加速するアシスト機能を増強
販促物管理ツール「Go Works(ゴーワークス)」バージョンアップにより販促活動支援を加速するアシスト機能を増強 煩雑になりがちな販促物管理業務を省力化するクラウドツールで、さらに販促活動を効率的に Go Worksは、販促物・データを省力管理し、コストと業務を最適化する販促物管理のDXソリューションです。
- 募集終了
2024.07.09
NRF Retail’s Big Show Asia Pacificから紐解く最新の小売りトレンド
ゴウリカマーケテイング株式会社とデータコム株式会社による共催ウェビナーです。 2024年6月に初開催のNRF Retail’s Big Show Asia Pacificに実際に現地参加した登壇者より現地の模様や得られた知見、そして将来の方向性についてお伝えします。
- お知らせ
2024.07.05
第1回マーケティングフォーラム開催
「人に寄りそう合理化」で企業変革をサポートするゴウリカマーケティング株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:岡本賢祐)は、2024年7月12日(金)に渋谷のTRUNK(HOTEL)にて「マーケティングフォーラム」を開催いたします。
- 募集終了
2024.06.13
CLT・ウェブ調査に限界感じてませんか?
「売れなかった」を回避し売上130%アップさせた最新脳科学を使った顧客分析とは?
「新商品・サービスを投入し、事前のCLT調査やWEB調査をしたけれども、予想以上に売れなかった……」 こうした事態を防ぐ為にはどうすれば良いのか頭を悩ませているマーケターは多いという事をよく伺います。 「“売れない”リスクの低減」はどうすればいいのか。 コニカミノルタ株式会社 PPHマーケティング統括部プロジェクトリーダー 兼 広島大学大学院 先進理工系科学研究科 客員教授 の浦谷 勝一が、 CLTやWEB調査が何故実際の購買と乖離があるのかを説明し、 脳科学や心理学から紐解くという最新の手段をお伝えいたします。
- 募集終了
2024.05.07
2024年5月23日 | 「近未来の売り場を語らう」
ー 小売・メーカーの共創とデータ活用 ー
当社顧問で「店舗のICT活用研究所」代表の郡司氏をゲストにお迎えし、「近未来の売場」について、事例を交えながらディスカッションしていきます。最近の売場トレンド、小売とメーカーが向かうべき方向性、推奨されるデータ活用の一端など、ここでしか聞けない情報を是非キャッチアップしてください。
- お知らせ
2024.04.25
事業拡大にともない、本社オフィスを渋谷に移転
コニカミノルタグループからMBOの実施により独立したゴウリカマーケティング株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:岡本賢祐)は、人的資本が重視されるなど、企業活動における「人」のあり方がよりいっそう問われるこれからの時代を見すえた新ビジョンを策定いたしました。
- お知らせ
2024.02.01
事業拡大のために、大阪、名古屋、新潟に新拠点を開設。
コニカミノルタグループからMBOの実施により独立したゴウリカマーケティング株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:岡本賢祐)は、人的資本が重視されるなど、企業活動における「人」のあり方がよりいっそう問われるこれからの時代を見すえた新ビジョンを策定いたしました。
- お知らせ
2023.12.21
地域における企業変革の促進に貢献すべく、静岡銀行と融資契約を締結。
コニカミノルタグループからMBOの実施により独立したゴウリカマーケティング株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:岡本賢祐)は、人的資本が重視されるなど、企業活動における「人」のあり方がよりいっそう問われるこれからの時代を見すえた新ビジョンを策定いたしました。
- お知らせ
2023.12.05
「コンサルティング戦略顧問」として立松博史氏が参画。 データ活用などの「合理化知見」を生かしたマーケティングを顧客に提案
コニカミノルタグループからMBOの実施により独立したゴウリカマーケティング株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:岡本賢祐)は、人的資本が重視されるなど、企業活動における「人」のあり方がよりいっそう問われるこれからの時代を見すえた新ビジョンを策定いたしました。